ヘッドライトがバグってるけも対応バージョン外だから仕方あんめい。
RJL Scania S 1.40向けはライトを消せば問題無く使えそう。
ただ、ETS2 1.41公式版になって事情が変わる場合もあんだっちゃ。
明るすぎるライトのせいで、周囲が暗くなっちったけも、丘へ連なる夜景はもっと綺麗。
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2021/6/30 12:40
「東京商工会議所の野本弘文副会頭(東急会長)が30日、国土交通省を訪れ、観光支援事業「Go To トラベル」の順次再開などを求める要望書を赤羽一嘉国交相に手渡した。新型コロナウイルス禍で運輸、観光業が深刻な打撃を受けているとして、感染状況が一定程度収束した地域でトラベル事業を再び実施するなど、東京五輪後を見据えた旅行需要の喚起策を求めている。
東商は6月中旬に要望書をまとめた。昨年12月に停止されたトラベル事業に関し「観光産業のみならず地域経済の回復に大いに貢献している」と強調し、実施期間も延長するよう訴えている。」
密封が可能な五輪開催と、その封を世界へ解き放つGoToトラベルは真逆。
そもそも1日20万円の血税給付金を「何の足しにもならん」と蹴飛ばしにかかりやがった百貨店業界。
それが要望など、図々しいにも程がある上に、その愚劣さは、鉄道向け空調機器を30年以上に渡って行われた不正検査の挙句、9800台をJR東に売り切った三菱電機に等しい。
日本のお天道様は害悪に陽を当てない。
お前らは真っ暗闇の中、五輪後の新たな緊急事態宣言を迎えるのさ。
バイデン/夫人:
2021年06月29日11時16分
「サキ米大統領報道官は28日、ホワイトハウスでの記者会見で、7月に開幕する東京五輪について「バイデン大統領が出席する予定はない」と語った。一方で「米政府の代表団は過去にそうしてきたように派遣する」と述べた。
宮内庁長官発言、真意どこに 天皇陛下が五輪「懸念」―見解分かれる識者
ファーストレディーのジル夫人の報道官は時事通信の取材に「(夫人の派遣が)可能かどうか検討している。大統領による代表団の指名発表を待っている」と回答。米政府代表として大統領夫人が出席する可能性があると語った。」
セリーナ・ウィリアムズ:
2021/06/28 00:26
「女子テニスの元世界ランキング1位、セリーナ・ウィリアムズ(米)が27日、東京五輪を欠場する意向を明らかにした。28日に英国で開幕するウィンブルドン選手権の記者会見に臨み、「私は五輪の(出場)リストにはいない。決断した理由はたくさんあるが、今日は話したくない」と語った。
現在の世界ランキングは8位。」
大阪なおみ選手体調問題の原因の一つが2018年9月8日、全米オープン・女子シングルス決勝で元世界ランキング1位セリーナ・ウィリアムズにストレート勝ちしたものの、表彰式では観客からのブーイングの嵐に巻き込まれた一件にあると、想像する。
この観客を煽ったのが、大阪なおみ選手を軽んじながらも、終始劣勢に追い込まれ、悪態の限りを尽くしたセリーナ・ウィリアムズのプレイだ。
セリーナは自分の混乱を観客を使って大阪にブツけさせた。
そのセリーナが大阪選手の体調問題告白で何と言ったか。
「抱きしめてあげたい」
…
これが米国人さ。
麻生太郎もドラマ的に、これを学んでれば、小池百合子に有権者同情を集めんでも済んだかもな。
米国人はメンタル形成に問題がある。
南鮮と共々、東京五輪ボイコットで宜しい。
むしろ、五輪中の安全性が増すだぜ。
2021/6/27付け報道によると、
防衛省は、敵の対空ミサイルの射程外から攻撃する(スタンドオフミサイル)長距離型航空機発射ミサイルの開発を来年度から実施するそう。
F15戦闘機の改修を検討していたが米国のボッタクリが尋常じゃないレベルへ達したため、国産に切り替え、F2、及び、その後継機に対応させるらしい。
海自のイージス艦案は、多胴船案等、河野ハナタレ太郎レベルの自民イナカ議員の夢想家どもが風任せ、波任せのシステム崩壊へ突き進んじゃっててお手上げ。
その点、日本海配備が主軸にならない空母案は、まだマシか?
4隻のヘリ空母に加えてステルス戦闘機F-35B艦載への改修も検討されてるとか。
ここにF2が加えられれば万全さが一つ上向く。
国産長距離ミサイルの開発は、国産弾道ミサイルを紐解く。
6月26日付け報道によると、
7月16日から3日間の予定で大阪市、大阪府立労働センター「エル・おおさか」で開催されるはずだった「表現の不自由展かんさい」は、6月の発表以来、抗議が続き、労働センターの指定管理者が安全上の配慮から25日会場使用許可を取り消した。
26日吉村洋文知事は「取り消しに賛成だ」と述べ管理者の判断を支持した。
また、不自由展主催者側が法的処置を検討していることについて「対応する」と答えた。
主催者側は「トラブルを防ぐため弁護士にも相談しながら安全対策を進めてきた。予定通り開催できるよう準備する」と話したそう。
表現の不自由展は作品の展示会でなく左翼による政治運動だよ。
作品なんて、どーでも良いワケさ。
だから愚の骨頂のような芸術家気取りの恥知らずどもが集まった。
所詮、囮展じゃ、法的処置やら弁護士やらとホザいたところで現実感がサッパリない。
せいぜい相談して、更に国民を欺き、唆し、食い扶持を手に入れる方法としての運動を画策しろ。
無知ゆえの破廉恥で不毛な永久ループに転がされながらな。
安保闘争での学生どもは蹴った糞悪かったけも、全てが誤ってたわけじゃないし、
また、シュプレヒコールは左翼学生だけのものじゃない。
2021/6/26付け報道によると、
米政府は7月23日に開会式を迎える東京五輪の期間中にバイデン大統領夫人のジル氏来日も向けて検討していると日本側に伝えたことが26日、日米関係筋が明らかにした。
高齢で新型コロナウイルスの感染リスクを抱えるバイデン氏の訪日は見送るが、夫人が訪日することで日米関係を重視する姿勢を示す狙いがあるよう。
尖閣諸島に43年使われていない米軍の射爆撃場、なぜ?
機密解除文書から浮かび上がる日米関係の曖昧な実相
2021/6/26 11:00
「日中間で緊張が高まる最前線の沖縄県・尖閣諸島。そこに43年間も使われていない米軍の射爆撃場があることを知っているだろうか。機密解除された米公文書を分析したところ、米政府が1978年に米軍に尖閣射爆撃場の使用停止を指示していた事実が浮上した。なぜか―。以降の米軍による使用実績はなく、現在もこの指示は実質的に“有効”とみられる。強固な同盟を唱えながら、日本の尖閣領有権を認めない米国は、尖閣有事の際、果たして日本を守るのか。使用停止指示の経緯をひもとくと、曖昧な実相が見えてきた。(共同通信=豊田祐基子)
▽中国名の米軍射爆撃場
尖閣諸島を構成する5島のうち大正島、久場島の2島には、それぞれ「赤尾嶼(しょ)」「黄尾嶼」と中国名がついた射爆撃場がある。その歴史は、沖縄の米軍統治時代にさかのぼる。尖閣を含む沖縄は、52年発効のサンフランシスコ講和条約に基づき分離され、米国の統治下に置かれた。2島は米軍の演習地域となり50年代には訓練が始まった。
72年には、沖縄の本土復帰に伴って尖閣の施政権も日本に返還されたが、日本政府は日米地位協定に基づいて射爆撃場を米海軍の演習場として引き続き提供することに合意した。民有地の久場島は政府が賃貸料を払って借り上げている。
日本政府によれば、78年6月以降、米軍が尖閣射爆撃場の使用通告をしたことはない。地位協定上、米国は使わない施設を返還する必要があるが、3月17日の参院予算委員会では、北村経夫(きたむら・つねお)議員(自民党)との質疑回答の中で外務省の有馬裕(ありま・ゆたか)大臣官房参事官が「日米安保の目的達成」に資するとして継続提供の方針を明らかにしている。
一方で海警法施行で海警局を第二海軍化するなど、尖閣周辺で威嚇行動を続ける中国に対抗するため、尖閣の射爆撃場での日米共同演習を米側に提案すべきではないかとの北村氏の指摘に、岸信夫防衛相は抑止強化へ「不断に検討する」と述べるにとどめ、明確な回答を回避した。
▽肩入れ嫌った米国
なぜ米軍は78年6月以降、尖閣射爆撃場の使用をやめたのか。その謎を解き明かす鍵が米国立公文書館の文書群に埋もれていた。
79年11月に米国務省、在日米大使館、在中国米大使館が交わした一連の公電は、前年78年6月に大正島の射爆撃場について国務省が「尖閣領有権を巡る日中対立の激化」を理由に使用停止を命じたことを明記している。
これに先立つ78年4月、多数の中国漁船が尖閣周辺の領海に侵入し、退去を拒む事態が発生。日中は平和友好条約締結に向けた交渉を進めていたが、日本政府が「尖閣は日本固有の領土だ」として外交ルートで抗議するなど日中関係が一気に悪化しており、米側はこの時期に演習を実施すれば主権を巡る論争に巻き込まれると考えていた。
翌79年11月6日、当時のマンスフィールド駐日米大使は、在日米軍による射爆撃場の使用再開を許可するよう国務省に要請している。この間の78年8月に日中は平和友好条約に調印するなど両国関係は沈静化していたが、バンス国務長官は「日中の法的管轄権を巡る問題は未解決」として、使用再開を拒否する立場を伝達した。
国務省から見解を求められたウッドコック駐中国大使も「日中いずれかの(領有権)主張に肩入れするような行動を避けるのが米国の利益だ」との見方を示した。」
1978年4月の支那漁船尖閣領海居座り事件により、この海域の日支共同警備裏協定が結ばれたと見られてる。
日本は、ここで一度、二国間での主権を放棄し、支那をもてなした形だ。
それに鉄槌を下したのが2012年6月、石原慎太郎元都知事の東京都による尖閣購入案。
これが実現していれば、東京都尖閣列島として、警視庁派遣による、より強固な排他性と日本人一般の上陸が適えられたかもしれない。
が、最終的に購入したのは安倍率いる大日本おもてなし政権だった。
石原氏は「譲渡」へ何らかの条件を安倍に示した筈だ。
しかし、以降、支那公船による尖閣領海居座り攻撃が続くなか、海保艦と仲良く並んだ警備の様子は一気に40数年前に引き戻された。
もはや無敵の安倍式おもてなし政権だったなや…
この状況は米国が尖閣紛争非介入の理由に挙げた日本側「非主権」行動の様相を呈してる。
ところが、日支裏協定後、複数回に渡る日本の尖閣主権支持の申し出を拒んできたのは、実は米国だった。
「日本は尖閣に関して「領土問題はない」と主張してきたが、異なる見解を取る同盟国の米国に領有権を認めるよう公に求めたことはない。豊下楢彦(とよした・ならひこ)元関西学院大教授は「問題の本質は射爆撃場の使用権利は維持しつつ尖閣を日本の領土と認めない米国の無責任な態度だ。そこを中国は突いている」と強調する。
しかし、記者が閲覧した別の米公文書は、日本政府が米国に中立政策の変更を求め、挫折した水面下の攻防もつまびらかにしていた。
先に言及した78年4月の中国漁船の領海侵入事案では、訪米を控えた当時の福田赳夫首相がマンスフィールド大使との会談で日本の領有権に「理解」を示してほしいと表明。ワシントンの日本大使館も「日米安保への疑念を引き起こす」(有馬龍夫・日本大使館参事官)として米側の「見解修正」を求めたが、米国務省は「米国の長期的な必要性を考慮した立場」と要請を拒否していた。
日本がこうしたやりとりを秘密にしてきたのは、尖閣周辺で挑発行動に出た中国をけん制する必要に迫られながらも、安全保障を依存する米国に公に領有権を否定されるようなことがあれば、実効支配を握る日本の主権主張に傷が付きかねないためだろう。
96年にモンデール駐日米大使が尖閣での紛争に介入する「日米安保条約上の責務はない」と発言した際、対米協議に参加した元高官は「先方は、中立政策は米国の伝統的立場だと繰り返すばかりだった」と振り返る。この高官は「重要なのは日米安保条約だ。同盟の信頼性を保つには、尖閣の領有権を巡る日米のずれを顕在化させてはいけない」とも話した。」
2020年11月、加藤勝信官房長官は記者会見で、米国の日本防衛義務を定めた日米安全保障条約第5条について、北方領土と竹島には及ばないとの見解を示した。
義務の根拠となる施政権(主権)が及ばないとしたため。
これで尖閣も、そこに加えられ、ミサイル迎撃にあやふやな艦船依存へ固執してるとなれば、日本の安全保障は米軍基地のみによって保たれることになる。
イランのイラク米軍基地攻撃で被害が殆どでなかったと笑った日本の有識者とメディアども。
次は北鮮ミサイルが日本の米軍基地横へ飛んでくるぞ。
日本人被害は甚大。
おまけに直接の被害が出なかったと、迎撃は日本の役割だといって米軍が反撃しなきゃ、更にミサイルは飛んでくるだろうよ。
日本の国防は案山子だよ。
日米安保は米国のタカリさ。
天皇陛下は反対者も賛同者も、参加者も包括しておられる。
国民一人の気持ちを慮る時、同時に十人の気持ちを慮る方である。
昭和天皇が仰られた、思いやりと助け合い、平等とは、そういうことだと思う。
従って、一方的な五輪開催への懸念をお持ちとは、到底考えられない。
西村泰彦宮内庁長官は、小室圭氏の作文へ真っ先に礼賛を送った出しゃばる人物。
今回も、その悪癖が晒されたのではないか。
西村起用は政府の大きな失策だ。
また、
2021/06/25付け報道によると、
立憲民主党の安住淳は、西村の拝察発言を持ち出し、「宮内庁長官の意見と思う国民いない」と五輪実行の政府批判へ結びつけた。
これは、卑劣で無礼極まりない皇室の政治利用である。
安住は自首しろ。
立憲は消えて無くなれ。
「オンラインイベント What's Next for Windows で、マイクロソフトが次世代Windows OS『Windows 11』を正式に発表しました。
Windows 10を継承しつつ、ユーザーインターフェース、アプリ、ストア、ゲーミングなどすべての分野でブラッシュアップしたOSです。
UIで目立つのは、リークでも話題になった「タスクバーとスタートメニューが中央」の新レイアウト。
Windows 8で不評だった全画面スタートスクリーンとライブタイルは、Windows 10で伝統的な場所と表示に戻ったスタートメニューと半端な形で共存していましたが、Windows 11 のスタートメニューはタイル表示を捨て、シンプルなアイコンと最近使ったドキュメントをまとめたランチャーに近くなりました。」
米国人はちょろっかしいやね。
おっちゃん、多分買うけも。( *´艸`)
10の時と同じに無料アップデなら、ちったぁ許しちゃる。
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